先週、ペガラジャパンの市原さんにご案内いただき、久しぶりにお目にかかりたく、会場参加いたしました。
当日は午後から夕刻まで、長時間のイベントでしたが、幸い会場のクイントブリッジはサテライトオフィスにしており、市原さんの登壇は最終盤だったこともあり最初から最後まで全てのプログラムを聴講することにいたしました。
各企業・自治体・団体のお取り組みとAIの利活用の意義や手法を幅広く勉強できた良い機会となりました。
市原さんは相変わらずスケールの大きなビジネス志向をご展開で、いつも世界中の課題に立ち向かっていかれる刺激的なご姿勢にお変わりはありませんでした。
プロジェクトでは、南部アフリカ・ジンバブエ共和国の農村地域における穀物生産を脅かすケレア鳥（red-billed quelea）による被害を軽減するため、最新のAI技術とドローンを活用した「バードシールド（仮称）」システムを開発されました。バードシールドは、AIを搭載したカメラでケレア鳥の群れを自動的に検出し、ドローンを使用してこれらの鳥を農地から追い払うシステムです。この取り組みにより、農家が鳥を追い払うために費やす時間を大幅に削減し、穀物の損失を防ぐことを目指しています。（さらには以下の記事もご参照ください。）
名刺交換会ではゆっくりとお話しすることも叶い、日本のAI界隈のお話から、ジンバブエの国民生活に至るまで多くのインスピレーションを与えて頂きました。
CDLE大阪にも言及いただき、連携やフォローアップなどを通じ今後の活動にも還元していきたいと思います。
以下ご参考まで関連情報です。
先日もJDLAから以下のイベント紹介もありましたのでご出席された方もいらっしゃったのではないでしょうか。
ペガラジャパンとUNDP Zimbabwe Accelerator Labとのジンバブエにおける食料安全保障プロジェクトが「UNDP Accelerator Lab 年次報告書2023」に掲載
本プロジェクトは、南部アフリカ・ジンバブエ共和国における穀物生産の保護を目的としたものであり、現地の食料安全保障に対する新たな解決策を模索しています
日本ディープラーニング協会 正会員企業 ペガラジャパン合同会社（本社：東京都千代田区、代表社員：市原 俊亮・中塚 晶仁）は、UNDP Zimbabwe Accelerator Labとの共同プロジェクトであるジンバブエにおける食料安全保障プロジェクトが「国連開発計画アクセラレータラボ 年次報告書2023（The UNDP Accelerator Labs Network 2023 Annual Report）」に大きく取り上げられたことをお知らせします。
南部アフリカ・ジンバブエ共和国 農村地域でのフィールドテストの様子
「バードシールド」システムを活用した鳥害被害対策
本プロジェクトでは、南部アフリカ・ジンバブエ共和国の農村地域における穀物生産を脅かすケレア鳥（red-billed quelea）による被害を軽減するため、最新のAI技術とドローンを活用した「バードシールド（仮称）」システムを開発しました。バードシールドは、AIを搭載したカメラでケレア鳥の群れを自動的に検出し、ドローンを使用してこれらの鳥を農地から追い払うシステムです。この取り組みにより、農家が鳥を追い払うために費やす時間を大幅に削減し、穀物の損失を防ぐことを目指しています。
ケレア鳥の群れを農地から追い払うドローン
また、現地でのフィールドテストを通じて、ジンバブエ農業省および国立公園・野生生物庁と連携し、最適な鳥の追い払い方法を見つけるための試験を行いました。これにより、従来の環境負荷の高いフェンチオン散布に頼らず、安全かつ効率的にケレア鳥の被害を抑えることが期待されています。
エコシステムマネジメントとバリューチェーン構築へ
ペガラジャパンは、今後も内外のパートナー企業と協力し、現地のエコシステムマネジメントやバリューチェーン構築を目指すとともに、バードシールドの精度向上とコスト削減に取り組み、ジンバブエの小中規模農家が手頃な価格で利用できるようにする予定です。
このプロジェクトの成功は、現地で暮らす方々の知識と最新技術を組み合わせることで、新たな市場インテリジェンスを創出し、持続可能な開発目標（SDGs）の達成に向けた具体的な進展を示すものです。ペガラジャパンは、今後もUNDP Zimbabwe Accelerator Labらと協力し、持続可能な社会の実現に貢献してまいる所存です。
［OSAKA KANSAI SDGs Forumとは］
このフォーラムは、昨年度、「OSAKA SDGs Forum」として初開催したもので、今回は登壇者を関西2府4県に広げるとともに、ユース世代の方々からもアクションを発表いただきます。行政・企業・NPO・ユース世代等、様々なステークホルダーがこれまでに得たノウハウ・知見を共有し、学び合う機会を創出することで、新たな共創を図ることを目的とします。